泉佐野市からのふるさと納税返礼品が届いた！
最近、泉佐野市からのふるさと納税返礼品が届きましたので、それのご紹介。
雫（SHIZUKU）というタオルハンカチ4枚セットです。ちゃんと泉佐野市にある会社「袋谷タオル合資会社」という会社が作ってるタオルのようです。
箱を開けるとこんな感じにタオルハンカチが入っていました。左から順に
- 大阪産バジル染め
- 水なす染め
- 水なす染め
- 松波きゃべつ染め
となっています。
外箱の立派さと開けたときの興奮からすぐに取り出してしまったので、2番目のハンカチは取り出して戻した感が残ってしまいました。
名前から分かる通り、大阪の野菜で染めたものらしいです。ナスとかこんなにきれいに色が出るものなんですね。染め物とか全然知らない世界なので見てて楽しいですね。柄も野菜柄に織ってあるような気がします。（きゃべつなんか本当にキャベツ！って感じの柄）
泉佐野市のふるさと納税の何が問題だったのか
というわけで、ちゃんとした返礼品が届いて満足なんですが、 泉佐野市からもらったものはこれだけではなく、別途アマゾンギフト券がメールで送られてきています。
それ（アマゾンギフト券が返礼品の他に届くこと）が話題（問題）となり、今年（2019年）は泉佐野市はふるさと納税を行えていません。
一見、「せっかくの寄付を何ら関係ないアマゾンギフト券に変えて返礼品として送るのは何事か、けしからん！」という意見は的を射ているように見えますが、泉佐野市の意見はこのキャンペーンによく書かれていますので、一読の価値はあるかなと思います。
個人的には上記のページにある、「ポータルサイト手数料問題」体感コースが一番なるほどな、と唸らされました。
「ふるなび」や「さとふる」はふるさと納税のポータルサイトとして有名ですが、あれは何も慈善事業でやっているわけではなく、各地方自治体への寄付金からピンハネ（手数料）して成り立っている事業であることは想像に難くありません。
そういった企業への「手数料」を納めなければ仕組みとして成り立たない状況で、「返礼品は寄付額の○○％程度を目安とする」みたいなガイドラインがあったところでちゃんちゃらおかしいなと思います。
個人的には地方自治体に根ざしたIT企業に委託したり、または自治体自体が運営となってふるさと納税を受け付けるサイトを開いた方がよほど健全であると思いました。寄付の情報を扱う都合上、セキュリティ等しっかり検討した上でサービスを作らなければなりませんが、その分運用ノウハウだったり構築スキルだったり、非常に有用な人材を育成できるに違いありません。
できあいのポータルサイトを使うなら確かに少ないコストで安全性と利便性を担保できますが、払った手数料分は何も自治体には残りません。しかも、泉佐野市によればポータルサイトの手数料よりも自分で運用した方がコストが浮く、とのことだそうで・・・どんだけ高い手数料を払っているんだ・・・ （まぁ、どうせ寄付額の○％みたいな手数料の取り方をしてるんだろうし、多額の寄付が集まる自治体は手数料がバカにならなそうな気はします。）
